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【老干媽だけじゃない!】中国人社員に買ってきてほしい 外国人に大人気の新・中国産土産は?

2016-08-04 人民網日本語版 人民网日文版



海外華人の間では長い間人気が続いている「老干媽(ラー油)」や「馬応龍(痔の治療薬)」、しかし中国土産はもはやこれらだけではない。ここ数年、テレビを見ることができる「セットトップボックス(盒子)」、中国産スマホ、ドローン、中国微信(Wechat)などますます多くの中国国産ブランドが世界中に進出しており、新国産品は、華人華僑のみならず、海外現地の消費者の間でブームとなりつつある。

 

セットトップボックス 「中国人社員が帰国する際に代理購入」が常態に


中国製の各種「セットトップボックス(ハイビジョンのインターネットテレビ視聴用ツール)」は、いまや海外で人気の商品。海外IT業界で長年仕事をしている徐さんは「海外で働いていた中国人社員が帰国する際、現地の同僚に中国製『セットトップボックス』の代理購入をたびたび依頼される。この不思議なツールがあれば、中国の最新テレビ番組を本国と同時視聴でき、Youtubeで配信される動画や膨大な量の映画を観ることもできる。肝心の価格は300元から400元(1元は約15.4円)と、コストパフォーマンスも高い」と述べた。

 

スマホ インドネシアの男性も知っている「小米」


東南アジア諸国の繁華街を歩くと、「HUAWEI(華為)」や「OPPO」、「vivo」の広告を頻繁に目にする。統計データによると、2015年の中国国産スマホの海外での販売台数は、2014年の約1億台から11千万台に増加した。

 

中国の某通信企業に勤める袁さんは、インドネシア出張の際、空港に着くとタクシーで現地支社に赴いた。50代とみられる地元のタクシー運転手は、彼が中国からやって来たことを知ると、即座に「小米」と「Only one child(一人っ子政策)」という2つの言葉を口に出した。運転手とその友人たちもみな「小米」のスマホを買ったという。

 

微信 マレーシアに公式アカウントのメンテナンスサービスの会社

 

微信(Wechat)サービスは、インドや東南アジアラテンアメリカ諸国など、今や新興市場まで拡大している。最新の統計データによると、微信の海外ユーザは約7千万人、実際のユーザー数はさらに多いとみられる。微信が海外市場をリードするようになれば、WhatsApp、カカオトーク、Lineなど他のSNSアプリの主導的地位を脅かすことになるだろうという見方もある。

 

微信は、中国人とのビジネスを望む外国人にとって学ぶべき一種のコミュニケーションツールとなっている。マレーシアに赴任している劉さんは、中国企業と業務提携している取引先はいずれも微信の使い方を学んでおり、経営陣までも、微信の「モーメンツ」の更新方法を学んでいるという。2年ほど前から、マレーシアには、外国人が微信公式アカウントの開設とメンテナンスをサポートする現地企業が登場している。

  

ドローン アップルストア400店が国産ドローンの販売を開始


IDCが発表した「2015年第3四半期中国ドローン市場追跡」データ報告によると、DJI(大疆創科技有限公司)は、当該四半期、市場シェア68.5%でドローン市場トップの座を維持した。海外市場について見ると、特に北米市場で、同社は市場シェアトップに立った。

 

DJIの最新式ドローン「Phantom4」は、同社公式サイトで予約購入できるほか、世界各地のアップルストアでも購入できる。DJIは一部のアップルストアに「Phantom4」販売トレーニング担当者を派遣した。「Phantom4」は、400店を上回るアップルストアにディスプレイされているという。


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